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発明の名称 画像形成装置、並びに画像形成装置の製造方法
発行国 日本国特許庁(JP)
公報種別 公開特許公報(A)
公開番号 特開2007−57955(P2007−57955A)
公開日 平成19年3月8日(2007.3.8)
出願番号 特願2005−244529(P2005−244529)
出願日 平成17年8月25日(2005.8.25)
代理人 【識別番号】100096840
【弁理士】
【氏名又は名称】後呂 和男
発明者 吉田 誠二
要約 課題
特定パターンを構成するドット数に幅を持たせた上で、高い色再現性(同一の画像を形成したときは、同じような色合いで印刷できる)を確保することが可能な画像形成装置、並びに画像形成装置の製造方法を提供することを目的とする。

解決手段
レーザプリンタ1の制御を行なう制御装置90は、CPU91、ROM92、付加情報メモリ110、並びに付加パターン生成部100などを備える。付加パターン生成部100は、付加情報から付加パターンを生成するものであるが、ドットの大小の調整機能を備えており、ドット数が少ない場合には大きめのドットを使用し、ドット数が多い場合には、小さめのドットを使用するという様に、ドットの使用数に応じてドットの大きさを選択して付加パターンを生成する。従って、ドットの使用数に拘わらず、基本格子に占めるドットの面積比率をほほ一定に保つことが可能となり、高い色再現性を確保することが可能となる。
特許請求の範囲
【請求項1】
形成する画像に複数個のドットよりなる特定パターンを付加して出力する画像形成装置において、
前記特定パターンにおけるドットの占める面積比率が特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する調整手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項2】
前記特定パターンを構成する最小ドットを、前記特定パターンを読み取る読取装置が読み取り可能な最小のドットより大きく定めることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。
【請求項3】
前記特定パターンが占めるエリアのサイズは、前記特定パターンを構成するドットの使用数にかかわらず一定であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置。
【請求項4】
前記画像を形成可能な領域の複数の位置に同じ特定パターンが繰り返し付与されることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項5】
前記調整手段は、予め定められた基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように、前記ドットの大小を変更することを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項6】
前記ドットの大小の変更は、主走査方向に関するドットの寸法の調整により行なわれることを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項7】
同じ大きさのドットにより前記特定パターンが構成されることを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項8】
画像中に複数個のドットよりなる特定パターンを付加して出力する画像形成装置の製造方法であって、
画像を形成する画像形成部を製造する製造工程と、
特定パターン中におけるドットの占める面積比率が、特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する調整工程と、からなることを特徴とする画像形成装置の製造方法。
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
本発明は、画像形成装置、並びに画像形成装置の製造方法に関する。
【背景技術】
【0002】
従来より、紙幣などの有価証券等の偽造行為を抑止するため画像中に複数のドットからなるドットパターン(追跡情報)を埋め込むことが行なわれている。このように、複数のドットからなるドットパターンを埋め込むことは画像形成装置の特定には有効であるが、その反面、ドットパターンが付加された後の画質の低下が懸念される。そこで、ドットパターンを構成するドット数を一定にすることで、ドットの色むらを抑えて画質の低下を防止する提案がされている(例えば、特許文献1)。
【特許文献1】特開平11−112787号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【0003】
しかしながら、ドット数を一定に制限するということは、画像に付加する追跡情報量が制限されるということであり、この点において改善の余地があった。
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、追跡情報を構成するドット数に幅を持たせた上で、高い色再現性(同一の画像を形成したときは、同じような色合いで印刷できる)を確保することが可能な画像形成装置、並びに画像形成装置の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【0004】
上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、形成する画像に複数個のドットよりなる特定パターンを付加して出力する画像形成装置において、前記特定パターンにおけるドットの占める面積比率が特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する調整手段を備えるところに特徴を有する。
【0005】
請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記特定パターンを構成する最小ドットを、前記特定パターンを読み取る読取装置が読み取り可能な最小のドットより大きく定めるところに特徴を有する。
【0006】
請求項3の発明は、請求項1または請求項2に記載のものにおいて、前記特定パターンが占めるエリアのサイズは、前記特定パターンを構成するドットの使用数にかかわらず一定であるところに特徴を有する。
【0007】
請求項4の発明は、請求項1ないし請求項3のいずれかに記載のものにおいて、前記画像を形成可能な領域の複数の位置に同じ特定パターンが繰り返し付与されるところに特徴を有する。
【0008】
請求項5の発明は、請求項1ないし請求項4のいずれかに記載のものにおいて、前記調整手段は、予め定められた基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように、前記ドットの大小を変更するところに特徴を有する。
【0009】
請求項6の発明は、請求項1ないし請求項5のいずれかに記載のものにおいて、前記ドットの大小の変更は、主走査方向に関するドットの寸法の調整により行なわれるところに特徴を有する。
【0010】
請求項7の発明は、請求項1ないし請求項6のいずれかに記載のものにおいて、同じ大きさのドットにより前記特定パターンが構成されるところに特徴を有する。
【0011】
請求項8の発明は、画像中に複数個のドットよりなる特定パターンを付加して出力する画像形成装置の製造方法であって、画像を形成する画像形成部を製造する製造工程と、特定パターン中におけるドットの占める面積比率が、特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する調整工程と、からなるところに特徴を有する。
【発明の効果】
【0012】
<請求項1並びに請求項8の発明>
請求項1並びに請求項8の発明によれば、各特定パターンの面積比率が互いに近くなるようにドットの大きさが調整されるので、ドッドの使用数が異なっても、同一の画像を印刷した際は、同じような色合いで印刷を行なうことが可能で、高い色再現性を確保できる。
【0013】
<請求項2の発明>
特定パターンを構成するドットを、読取装置の性能を考慮せずに決めると、場合によっては、最小ドットが読み取り可能なサイズより小さくなってしまい、特定パターンの読み取りに支障を来たす恐れがあるが、請求項2の構成であれば、特定パターンを構成する各ドットが、読取装置が読み取り可能な最小のものより大きく設定されるので、係る支障を未然に回避することが可能となる。
【0014】
<請求項3の発明>
面積比率を一定に保つには、例えば、ドットの使用数に応じてエリアを大小変更することが考えられるが、この場合に、エリアを広くし過ぎると、特定パターンが画像部分(現実に印字される着色部分)に重なる確率が高くなり、特定パターンの読み取りに支障を来たす恐れがある。この点に関し、請求項3の発明によれば、エリアを一定として拡張をさせないようにしているので特定パターンが画像部分に重なる確率を低くすることが出来、これにより、係る支障を未然に回避することが可能となる。
【0015】
<請求項4の発明>
画像の着色部分に特定パターンが重なると、特定パターンの読み取ることができないので、画像を形成可能な領域内に、特定パターンを繰り返し付与しておくことが望ましいが、このときに、異なる特定パターンを付与する構成とすると、それだけ、処理に手間がかかり、印刷速度の低下を招く恐れがある。この点に関し、請求項4の発明によれば、複数の位置に同じ特定パターンが繰り返し付与される。このような構成であれば、特定パターンを付与する処理を迅速に行なうことが可能となるので、印刷速度が低下することがない。
【0016】
<請求項5の発明>
請求項5の発明によれば、特定パターンを構成するドットは、基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように変更される。このように、ドットの面積比率が常に基準を下回るように調整されるので、特定パターンを薄く(全体として薄くなる)、目立たなくすることが出来る。
【0017】
<請求項6の発明>
請求項6の発明によれば、レーザの照射時間を調整するだけで、ドットの大小を簡単に変更できる。
【0018】
<請求項7の発明>
請求項7の発明によれば、同じ大きさのドットにより特定パターンが構成されるので、特定パターンを付与する処理を、より一層迅速に行なうことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【0019】
<実施形態1>
本発明の実施形態1を図1ないし図9によって説明する。
1.全体構成
図1は、レーザプリンタの要部側断面図である。尚、以下の説明において、前、後方向については、装置の正面方向を前側(図1における右側)として説明する。
レーザプリンタ(本発明の画像形成装置に相当)1は4サイクル方式のカラーレーザープリンタとして構成され、本体ケーシング3の底側に記録媒体としての用紙5を積層状に収容した給紙部7を備え、その上方には用紙搬送経路Yが形成されている。
【0020】
用紙搬送経路Yは、図1において実線で示す通りであり、給紙部7の前方上部でレーザプリンタ1の後方に約180度で反転した後、レーザプリンタ1の後部に向かう。そして後端部側に至ると、今度は前方に約180度反転して本体ケーシング3の上面壁に設けられる排紙トレイ69に至る経路をとる。詳細には次に述べるが、給紙部7から送り出された用紙には用紙搬送経路Yを搬送される過程でのトナー像が形成されるとともに、これが定着部29によって熱定着されることで所望の画像が形成されるようになっている。
【0021】
2.各部の構成
給紙部7は給紙トレイ11と、給紙ローラ13と、搬送ローラ15、並びにレジストローラ17から構成される。給紙ローラ13は用紙5を一枚ずつ取り出すものであり、搬送ローラ15は送り出された用紙5を画像形成位置(後述する転写ローラ27との接触位置)に搬送するものである。
【0022】
画像形成部9は、スキャナユニット21、プロセス部23、中間転写ベルト機構部25を備えている。スキャナユニット21は、図示しないレーザ発光部、ポリゴンミラー、複数のレンズおよび反射鏡を備えている。このスキャナユニット21では、レーザ発光部から発光されるレーザ光を、ポリゴンミラー、反射鏡およびレンズを介して通過あるいは反射させて、副走査方向に沿って移動するベルト感光体(OPC:Organic Photo Conductor)33の表面上を主走査方向に沿って高速走査にて照射させる。
【0023】
プロセス部23はベルト感光体機構部31、並びに現像カートリッジ35からなる。ベルト感光体機構部31は、第1ベルト感光体ローラ39、第2ベルト感光ローラ41、第3ベルト感光体ローラ43と、これら3つの感光体ローラ39、41、43に巻回されるベルト感光体33とを主体として構成され、ベルト感光体帯電器45、電位付加器47、電位勾配制御器49が付設されている。
【0024】
ベルト感光体33の表面は、ベルト感光体帯電器45により一様に正帯電された後、スキャナユニット21からのレーザ光の高速走査により露光される。露光された部分では、帯電が解消されるので、ベルト感光体33の表面には、正帯電された部分と、帯電されていない部分とが配置された静電潜像が形成される。
【0025】
現像カートリッジ35は、現像ローラ37、離間用ソレノイド38、供給ローラ(図示せず)およびトナー収容部などを備え、各色ごとに専用、すなわちイエローのトナーが収容されるイエロー現像カートリッジ35Y、シアンのトナーが収容されるシアン現像カートリッジ35C、マゼンタのトナーが収容されるマゼンタ現像カートリッジ35Mおよびブラックのトナーが収容されるブラック現像カートリッジ35Kが設けられている。
【0026】
これら各現像カートリッジ35K、35C、35M、35Yは、現像ローラ37をベルト感光体33に向けた状態で、上下方向に並んで配置されており、各離間用ソレノイド38K、38C、38M、38Yを駆動させることで、各現像ローラ37K、37C、35M、35Yをそれぞれ個別にベルト感光体33の表面に接触させることが可能になっている。
【0027】
そして、静電潜像が形成されたベルト感光体33に、例えば、イエロー現像カートリッジ35Yの現像ローラ37Yを接触させると(他の現像ローラは離間させておく)、正に帯電されたイエローのトナーは、ベルト感光体33上において、帯電していない部分にのみ付着する。その結果、ベルト感光体33上に、イエローの可視像が形成される。
【0028】
中間転写ベルト機構部25を構成する中間転写ベルト51は、ベルト感光体33上に形成された各色の可視像を順次転写させて、カラー画像(トナー像)を形成するためのものであって、第1中間転写ベルトローラ53と、第2中間転写ベルトローラ55と、第3中間転写ベルトローラ57とからなる3つのローラにより支持され、しかも、第2ベルト感光体ローラ41に対して第1中間転写ベルトローラ53が対向配置されている。そのため、先の例であれば、ベルト感光体33の移動により、中間転写ベルト51と対向した時に、中間転写ベルト51の表面に、イエローの可視像が転写されることとなる。
【0029】
尚、中間転写ベルト51上にカラー画像を形成するには、イエロー以外の他の色についても転写させる必要があるが、これには、イエローの場合と同じ転写手順を繰り返せばよい。すなわち、マゼンタの可視像であれば、マゼンタ離間用ソレノイド38Mを駆動させて、ベルト感光体33にマゼンタ現像カートリッジ35Mの現像ローラ37Mのみ接触させる。
【0030】
これにより、ベルト感光体33にマゼンタの可視像が形成される。そして、マゼンタの可視像は、上記と同様にして、ベルト感光体33の移動により、そのマゼンタの可視像が中間転写ベルト51と対向した時に、すでにイエローの可視像が転写されている、中間転写ベルト51上に重ねて転写される。このような同様の動作が、シアン現像カートリッジ35Cに収容されるシアンのトナーおよびブラック現像カートリッジ35Kに収容されるブラックのトナーによって繰り返され、これによって、中間転写ベルト51上にカラー画像が形成される。
【0031】
転写ローラ27は、中間転写ベルト51上に形成されたカラー画像を用紙5上に一括転写するためのものであって、金属製のローラ軸に導電性のゴム材からなるローラを被覆してなる。転写ローラ27は中間転写ベルト51を挟んで第3中間転写ベルトローラ57と対向配置される。そのため、中間転写ベルト51上に形成されたカラー画像は、用紙5が中間転写ベルト51と転写ローラ27との間を通る間に転写ローラ27によって、用紙5上に転写される。
【0032】
定着部29は、中間転写ベルト機構部25の後方に配置され、加熱ローラ61と、その加熱ローラ61を押圧する押圧ローラ63と、加熱ローラ61および押圧ローラ63の下流側に設けられる1対の搬送ローラ65とを備えている。加熱ローラ61は、外層がシリコンゴム、内層が金属製で加熱のためのハロゲンランプを備えている。加熱ローラ61は、転写ローラ27により用紙5上に一括転写されたカラー画像を、用紙5が加熱ローラ61と押圧ローラ63との間を通過する間に熱定着させるものである。
【0033】
3.電気的構成
次に、上記レーザプリンタ1の電気的構成について説明する。図2は、レーザプリンタ1の電気的構成を概念的に示すブロック図である。制御装置90は、図2に示すようにCPU91、ROM92、RAM93、画像メモリ94、制御部97、付加情報メモリ110並びに付加パターン生成部(本発明の調整手段に相当)100よりなる。また、符号95は、パーソナルコンピュータ(PC)150などの外部機器と接続するためのインターフェイス(IF)である。
【0034】
ROM92はプリンタ1を制御するための各種制御プログラムが記憶されるものであり、RAM93は各種制御プログラムが読み出される作業領域として用いられるものである。また、画像メモリ94は、インターフェイス95を通じて受信される印刷ジョブを展開処理した画像データを一時記憶しておくものである。
【0035】
付加情報メモリ110は、レーザプリンタ1のメーカ名、プリンタ機種名や、印刷ジョブと共に送られてくる印刷ジョブの送信日時、ユーザ名等の付加情報を記憶させておくものである。また、付加パターン生成部100は付加情報メモリ110に記憶された付加情報に基づいて、追跡情報としての付加パターン(本発明の特定パターンに相当)を生成するものである。
【0036】
制御部97はASIC(Application Specific Integrated Circuit)からなるとともに、先に説明した画像形成部9、入力パネルなどからなる操作部98、各種ランプなどからなる表示部99が電気的に連なっている。そして、CPU91は、これら各部、すなわち制御部97、画像メモリ94、付加情報メモリ110、付加パターン生成部100を、次に説明するフローチャート図に従って制御して用紙5上にカラー画像を形成するものである。
【0037】
図3は、CPU91によって実行される印刷処理の流れを示すフローチャート図である。
オペレータにより、レーザプリンタ1の電源が投入されると、まず、初期化処理(例えばRAM93、画像メモリ94、並びに付加情報メモリ110を初期化する処理)がCPU91により行なわれ、続いて、上位装置から印刷ジョブが送信されるのを待つ待機状態となる(ステップ10)。そして、上位装置たるパーソナルコンピュータ150から印刷ジョブが送信されると、インターフェース95を通じて、これが制御装置90によって受信される(ステップ20)。
【0038】
そして、印刷ジョブの受信に続いてステップ30に移行する。ステップ30では、受信された印刷ジョブ(PDLデータ)を画像データ(ラスターデータ)に展開する処理がCPU91によって行なわれ、その後、生成された画像データを画像メモリ94に記憶させる処理が行なわれる。
尚、パーソナルコンピュータ150から送信されるデータ中には印刷ジョブのほか、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名等の付加情報が含まれており、CPU91は、これらの付加情報を付加情報メモリ110に記憶させる処理を併せて行なう。
【0039】
ステップ30における処理に続いて、今度はステップ40に移行する。ステップ40では、画像データに重畳される付加パターンを生成する処理が行なわれる。
付加パターンとは、付加情報メモリ110に記憶された付加情報に基づいて生成されるドットパターンであり、ドットの配列によりメーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名を表すものである。
【0040】
そして、詳細には後に説明するが、付加パターン生成部100は、各ドットの大小を調整する調整機能を備えており、ドットパターン(付加パターン)を生成するときに、ドットパターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大きさを調整する処理を行なう。これにより、画像に付加パターンを埋め込むことによる色再現性の低下、すなわち、同一画像を形成したにも拘わらず、画像に埋め込まれた付加パターンのドット数の相違により、形成された画像の色合いが相違してしまうという不具合が起こらないようにしている。
【0041】
その後、処理はステップ50に移行される。ステップ50では、画像メモリ94から画像データが順次読み出されるとともに、読み出された画像データに付加パターンを重畳させる処理がCPU91により行なわれる。そして、付加パターンが重畳された画像データは制御部97に対して出力され、制御部97はこれに従って、画像形成部9並びに各装置の制御を行なう。
【0042】
これにより、図示しない駆動源としてのモータが駆動されることで、一連の画像形成処理が開始される。すなわち用紙5の搬送が開始されるとともに、所定のタイミングでレーザ光が照射されることで、ベルト感光体33の表面には、付加パターンが重畳された画像データに従った静電潜像が形成される。その後、ベルト感光体33には、静電潜像が現像ローラ37を介して現像された可視像が形成され、これが、中間転写ベルト51に転写される。
【0043】
これを各トナー色ごとに順次繰り返すことで、中間転写ベルト51上には付加パターンを含むカラー画像が形成される。形成されたカラー画像は、用紙5が画像形成位置を通るときに転写ローラ27によって、今度は、用紙5に転写される。その後、定着部29を通過することで、カラー画像は熱定着され、用紙5は排紙ローラ67によって本体ケーシング3の上部に形成される排紙トレイ69上に排紙されることとなる。
【0044】
4.付加パターンの具体的構成並びに生成手順
図4は、付加パターンの一例を示す図である。付加パターンは複数のドットを、図4に示す格子の交差部分に、付加情報に応じた所定の配列で付したものである。本実施形態のものは、交差部分の数が4×4の格子からなる基本格子(図4において太線で示す格子)を一単位として、係る基本格子が4つ集まって一のブロックBを構成している。
【0045】
また、係る基本格子のサイズ、すなわち格子間の幅であるが、これを狭くすると配置されるドットの間隔が狭くなり、画像形成後、ドットの跡が目に付くようになる。これを回避するには、格子間の幅を広くしてやればよいが、この場合には、画像部分(トナーにより着色される部分)に付加パターンが重なる確率が高くなり、読み取り不良を起こす恐れがある(読み取り性)。以上のことから、基本格子の格子幅は読み取り性を確保しつつ、色目が悪くならないような寸法に、予め固定的に設定されている。
【0046】
尚、基本格子に囲まれた領域が本発明における「前記特定パターンが占めるエリア」に相当するものであり、基本格子の格子幅が固定的に定められていることにより、本発明の「前記特定パターンが占めるエリアのサイズは、前記特定パターンを構成するドットの使用数にかかわらず一定である」が実現されている。
【0047】
そして、各基本格子にはそれぞれ異なる付加情報、具体的に言えば、基本格子A1に対してメーカ名、基本格子A2に対してプリンタ機種名、基本格子A3に対して印刷ジョブの送信日時、基本格子A4に対してユーザ名がそれぞれ割り当てられている。
【0048】
上記付加情報のうち、メーカ名並びにプリンタ機種名については、同じレーザプリンタ1であれば、変わることがない、言わば、装置固有の情報である。
【0049】
一方、付加情報のうち、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名はパーソナルコンピュータ150から送信されるデータであり、情報内容がその都度異なる。そのため、これらの付加情報については、情報内容に応じてドットの配列を変更する必要がある。
【0050】
付加パターン生成部100には、変換データ、並びに調整データが予め記憶されている。変換データは、付加情報をドットパターンに置き換えるものであり、例えば、ある印刷ジョブの送信日時が入力されると、それに応じて、ドット数、並びに基本格子における各ドットの配置を決定する。ここで、付加パターンを構成するドット数であるが、本実施形態では、ドットの使用数を4〜8個に設定している。このように、ドットの使用数にある程度幅を持たせることで、ドットの配列にバリエーションを持たせることが可能となるので、それだけ付加情報全体の情報量を多くすることが出来る。
【0051】
一方、先にも述べたように基本格子のサイズは一定である。従って、上述のように、ドットの使用数に幅をもたせると、ドットの使用数が多い場合と少ない場合とでドットの総面積が変わってしまうので、基本格子内におけるドットの占める面積比率が異なって、色再現性の低下を招く。
【0052】
そこで、大きさの異なる複数種のドットを予め設定しておき、ドット数が少ない場合には大きめのドットを使用し、ドット数が多い場合には、小さめのドットを使用するという様に、ドットの使用数に応じてドットの大きさを選択することとしており、その使用パターン(ドットの大きさの組み合わせ)をデータとしてまとめたものが調整データである。
尚、基本格子内におけるドットの占める面積比率が、本発明の「特定パターンにおけるドットの占める面積比率」に相当する。
【0053】
図5は、調整データの一例を示す図である。同図におけるドットNoはドットの大きさを表すものであって、番号が若いほど小さく、本実施形態ではNo1〜No8までの8種のドットが設定(ドットの形状等については後述する)されている。
【0054】
同データによれば、例えば、付加パターンが5個のドットから構成される場合には、No5のドットが4個とNo6のドットが1個使用される組み合わせとなり、付加パターンが6個のドットから構成される場合には、No3のドットが5個とNo4のドットが1個の組み合わせとなる。
【0055】
そして、同図の下欄には、各組み合わせの総面積の比率(付加パターンが4個のドットから構成される場合のドット総面積を基準(100%)としている)を示してあるが、いずれも±1%の範囲内にある。このように、大きさの異なるドットを組み合わせて使用することで、ドットの使用数に拘わらず、総面積をほぼ等しく設定することができる。
【0056】
次に、各ドット(No1〜No8のドット)の形状について説明する。
付加パターンは印刷後に読み取り可能でなければならないので、読取装置(印刷後のドットを読み取る装置)が読み取り可能な最小のドット(以下、基準ドットとする)より、各ドットを大きく設定する必要がある。そこで、本実施形態では、基準ドットの直径Lを基準として、以下のように、各ドットの形状、並びに大きさを定めている。
【0057】
図6は最大ドットの形状を示す図である。同図に示すように、最大ドットは、レーザ光の主走査方向(副走査方向たる用紙5の送り方向に直交する方向であって、同図における水平方向)に沿った長円、具体的には直径がL、中心間の距離がLの長円形状とされる。
【0058】
そして、中心間の距離(本発明の主走査方向に関するドットの寸法に相当)Lを8分割してドットの全長を段階的に短くすることで、最大ドットを除く残りの各ドットを定めている。すなわち、最小ドットであれば、直径がL、中心間の距離がL/8の長円形状とされ、最小ドットに次いで小さいドットであれば、直径がL、中心間の距離が2L/8の長円形状とされ、他のものも同じ要領で形状が決められる。尚、図7には、4番目に小さいドットの形状を示してある。
【0059】
このように、各ドットをレーザ光の主走査方向に沿った長円形状とし、ドットの全長を段階的に短くすることで大きさを異ならせることとするのは、ドットの大小を変更する処理の手間を考慮したためであり、係る構成であればレーザ光のON・OFFを調整するだけで、ドットの大きさを簡単に変えることが出来る。
【0060】
尚、中心間の距離を8等分しているのは、レーザ光を点灯制御する駆動回路側の要請に応じたものである。すなわち、駆動回路は動作クロックと同期したタイミングでないと、レーザ光をOFFさせることが出来ないからである。
【0061】
次に、具体的な付加パターンの生成手順について説明する。
図8は、付加パターン生成部100によって実行される付加パターンの生成手順を示すフローチャート図である。付加パターン生成部100は、付加パターンの生成段階(先のステップ40)に至ると、付加情報メモリ110から付加情報、すなわちメーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名をそれぞれ読み出す処理を行なう(ステップ41)。
【0062】
その後、付加情報の読み出しに続いて、ステップ43に移行して、付加情報をドットパターンに変換する処理を行なう。すなわち、付加パターン生成部100は変換データと、読み出された付加情報に基づいて、基本格子内に付加するドットの使用数、並びに各ドットの配置を決定する。
【0063】
ドットパターンの生成が完了すると、今度は、ステップ45に移行し、そこで、ドットの使用数を検出する処理が付加パターン生成部100において行なわれる。ここでは、印刷ジョブの送信日時に関するドットパターンから5個のドットが検出され、ユーザ名に関するドットパターンから8個のドットが検出されたものとする。
【0064】
ドットの使用数の検出が完了するとステップ47に移行され、付加パターン生成部100は、検出されたドットの使用数と調整データとを照合してドットの大きさを決定する処理を行なう。すなわち、印刷ジョブの送信日時に関するドットパターンであれば、ドットの使用数が5個であるから、No5のドットが4個とNo6のドットが1個の組み合わせとなり、ユーザ名に関するドットパターンであれば、ドットの使用数が8個であるから、No1のドットが8個の組み合わせとなる。
尚、上記では、付加パターンの生成手順について、印刷ジョブの送信日時や、ユーザ名を例に挙げて説明したが、メーカ名やプリンタ機種名についても同様の処理、すなわちドットの使用数の検出、並びにそれに続く、ドットの大きさを決定する処理が行なわれて、付加パターンが決定される。
【0065】
かくして、メーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時並びに、ユーザ名に関する付加パターンの生成が完了する。
尚、付加パターン生成部100において実行されるステップ45並びに、ステップ47の処理によって、本発明の「前記特定パターンにおけるドットの占める面積比率が特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する」が実現されている。
【0066】
上記要領で付加パターンが生成されると、ステップ49に移行して、各基本格子に対して各付加パターンを割り付ける処理が行なわれる。すなわち、付加パターン生成部100は、ステップ47における処理で生成されたメーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名に関する付加パターンを基本格子A1〜基本格子A4に対してそれぞれ割りつける処理を行なう。
【0067】
その後、処理は先に説明したステップ50に移行されて、画像データに付加パターンが重畳される処理がCPU91により行なわれる。より具体的に言えば、CPU91は4つの基本格子A1〜A4からなる一のブロックBを、用紙の画像形成領域のほぼ全面に亘って割りつけたデータを生成し、画像データにこれを重畳させる。そして、係る付加パターンが重畳された画像データが制御部97に対して出力されることで、図9に示すように、用紙5上の複数の位置に同じ付加パターン(同図においてはブロックを示すBの文字にて代用してある)が繰り返し印字されることとなる。
【0068】
このように、本実施形態によれば、付加パターンを構成するドットの使用数に幅(4個〜8個)を持たせている。従って、ドットの配列にバリエーションを持たせることが可能となるので、付加情報についてもそれだけバリエーションを持たせることが可能となる。
【0069】
その一方で、ドットの使用数が少ない場合には大きめのドットを使用し、ドットの使用数が多い場合には、小さめのドットを使用するという様に、付加パターンを生成する段階で、使用数に応じてドットを大小選択させている。従って、ドットの使用数に拘わらず、基本格子に占めるドットの面積比率をほほ一定に保つことが可能となる。このような構成であれば、異なる付加パターンが付加されたとしても、同一の画像を印刷した際には、同じような色合い(色味)で印刷を行なうことが可能となり、高い色再現性を確保することが可能となる。換言すれば、同一画像を形成したにも拘わらず、画像に埋め込まれた付加パターンのドット数の相違により、形成された画像の色合いが相違してしまうという不具合を未然に回避できる。
【0070】
また、付加パターンを構成するドットを、読取装置の性能を考慮せずに決めると、場合によっては、最小ドットが読み取り可能なサイズより小さくなってしまい、パターンの読み取りに支障を来たす恐れがあるが、本実施形態では、各ドット(No1〜No8)が、読取装置が読み取り可能な最小のドットより大きく設定されているので、係る支障を未然に回避することが可能となる。
【0071】
また、画像部分(着色される部分)と付加パターンが重なる部分では付加パターンを読み取ることができないので、付加パターンを印刷後に読み取るためには、用紙の余白部分に付加パターンが付されるように用紙5の複数の位置に、付加パターンを繰り返し印字することが好ましい。一方、このように繰り返し印字させると、それだけ処理に時間がかかって、印刷速度が低下する恐れがあるが、本実施形態のものは、同じ付加パターンを繰り返し印字させるようにしているので、印刷速度の低下を最小限に留めることが可能となる。
【0072】
<実施形態2>
次に、本発明の実施形態2を図10ないし図12によって説明する。
実施形態2は実施形態1に対して、ドットの種類(Noゼロ)を1つ追加して9種にするとともに、調整データの内容を変更したものである。新たに追加されたドットは、実施形態1における最小ドットより更に小さく、その形状は基準ドットと同じく直径がLの円形状とされる。
【0073】
図10は、実施形態2の調整データを示す図である。実施形態2の調整データでは、実施形態1の調整データに対して、ドット数が5個の場合と、ドット数が8個の場合の組み合わせを、いずれも総面積が小さくなるように変更している。具体的には、ドットの使用数が5個の場合には、No5のものを5つ使用する組み合わせとし、ドットの使用数が8個の場合には、Noゼロのものが7個と、No6ものを1つ使用する組み合わせとしている。
【0074】
そして、実施形態1では、ドットの使用数が5個の場合とドットの使用数が8個の場合の総面積比は、共に100%を超えていたが、上記のような組み合わせに変更することで、使用数が5個、並びに使用数が8個の場合を含む全ての使用数において、総面積比が100%を下回ることとなる。
【0075】
このように、基準とする総面積比(ここでは、ドッド数が4のものを基準としている)より調整後の総面積比が小さくなるように、ドットを組み合わせるようにしておけば、印字後の付加パターンを全体として薄く、目立たなくすることが出来る。
尚、上記のような調整データ(ドットの組み合わせ)とすることで、本発明の「前記調整手段は、予め定められた基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように、前記ドットの大小を変更する」が実現されている。
【0076】
また、大きさの異なるドットを組み合わせて一の付加パターンを構成する場合には、予めドットの配置手順を決めておくことが望ましい。図11並びに図12は、その一例を例示するものであり、図11は、副走査方向に関する優先順を示す図、図12は、ドットの大小の優先順を示す図である。
【0077】
この例では、副走査方向については、上から順に、優先順位が高くなっており、ドットの大きさについては、ドットが大きいものほど優先順位が高くなっているので、図12に示すように、格子の上段部分に、最も大きなドットがまず配置されることとなる。そして、残りのドットについては、大きさが同じであるから、あとは、副走査方向に関する優先順に従って、ドットが配置されることとなる。このように、予め、ドットの配置手順を決めておけば、基本格子に混乱無くドットを配置できる。
【0078】
<実施形態3>
次に、本発明の実施形態3を図13によって説明する。
実施形態3は実施形態1に対して、調整データを変更したものである。実施形態3の調整データは図13に示す通りであり、ドット数が4個の場合は、No8のドットのみで付加パターンが構成され、ドット数が5個の場合は、No5のドットのみで付加パターンが構成され、ドット数が6個の場合は、No3のドットのみで付加パターンが構成され、残りのドット数についても、同じ大きさのドットで付加パターンが構成される組み合わせとしてある。
このように、同じ大きさのドットのみで各付加パターンを構成(本発明の、「同じ大きさのドットにより前記特定パターンが構成される」に相当する構成)するようにしておけば、印字の際に、ドットの大きさを変える処理が少なくて済むので、処理の迅速化に寄与する。
【0079】
<実施形態4>
次に、本発明の実施形態4について、説明する。
実施形態1では、ブロックBを4つの基本格子から構成するとともに、付加情報を、装置固有の情報(メーカ名、プリンタ機種名)と、情報の内容が印刷の都度、異なる情報(印刷ジョブの送信日時、ユーザ名)とから構成したが、実施形態4のものは、ブロックBの構成を2つの基本格子からなる構成に変え、付加情報を装置固有の情報(メーカ名、プリンタ機種名)のみからなる構成としたものである。
【0080】
そして、付加情報の変更に伴い本実施形態では、レーザプリンタ1の製造段階でプリンタを構成する装置部分の製造と併せて、付加パターンを生成する処理を行い、これを付加情報メモリ110に記憶させている。すなわち、レーザプリンタ1を製造する工程を、画像形成部9等を製造する製造工程と、調整工程とから構成しておく。
【0081】
そして、調整工程においては、ドットパターン(メーカー名、プリンタ機種名に関するドットパターン)を構成するドットの使用数について検出を行い、検出数と実施形態1で説明した調整データに基づいて、基本格子に占めるドットの面積比率がほぼ一定となるようにドットの大きさを決定し、これを、装置固有の付加パターンとして付加情報メモリ110に記憶しておくのである。
【0082】
このような構成であれば、印刷段階では、付加情報から付加パターンを生成する処理を行なう必要がなく、画像に付加パターンを付与させるときには、付加情報メモリ110から付加パターンを読み出し、これを画像データに重畳させてやればよい。このように、印刷段階での処理を簡素化できるから、印刷ジョブが送信された後、印刷を早期に開始することが可能となる。また、本実施形態のように、付加情報が装置固有の情報のみから構成されている場合に、予め付加パターンを付加情報メモリ110に記憶させておけば、レーザプリンタ1に、実施形態1で説明した変換データや、調整データを記憶しておく必要もない。
【0083】
<他の実施形態>
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【0084】
(1)実施形態1〜実施形態3では、レーザプリンタ1に調整データを予め記憶させておき、これに基づいて、ドットの大小を変更したが、ドットの占める面積比率が付加パターン間で互いに近づくように、ドットの大小を変更する調整機能を備えていればよく、例えば、ドットの使用数に基づいて演算によりドットの大きさを決定し、これに基づいてドットの大小を調整するものであってもよい。
【0085】
(2)実施形態1〜実施形態3で、調整データを3例示したが、調整データはこれに限定されるものではなく、種々の変更が可能である。たとえば、大きさの異なる3つ、或いはそれ以上のドットを組み合わせて、付加パターンを構成する等である。
【0086】
(3)実施形態1〜実施形態3では、ブロックBを4つの基本格子A1〜A4から構成し、4つの付加情報を画像に付与する構成とした。また、実施形態4では、ブロックBを2つの基本格子から構成し、2つの付加情報を画像に付与する構成とした。しかし、ブロックBの構成、並びに付加情報の情報数は、これに限られるものではなく、種々の変形、すなわち、ブロックの構成パターンを更に変えて、付与する情報数を増減させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【0087】
【図1】実施形態1におけるレーザプリンタの要部側断面図
【図2】レーザプリンタの電気的構成を概念的に示すブロック図
【図3】印刷処理の流れを示すフローチャート図
【図4】付加パターンの一例を示す図
【図5】調整データの一例を示す図
【図6】最大ドットの形状を示す図
【図7】4番目のドットの形状を示す図
【図8】付加パターンの生成手順を示すフローチャート図
【図9】用紙上の複数の位置に、付加パターンが印字された状態を示す図
【図10】実施形態2における調整データを示す図
【図11】副走査方向に関する優先順を示す図
【図12】ドットの大小の優先順を示す図
【図13】実施形態3における調整データを示す図
【符号の説明】
【0088】
1…レーザプリンタ(画像形成装置)
90…制御装置
91…CPU
100…付加パターン生成部(調整手段)
110…付加情報メモリ




 

 


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