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発明の名称 肩回し関節可動域訓練用具
発行国 日本国特許庁(JP)
公報種別 公開特許公報(A)
公開番号 特開2007−143761(P2007−143761A)
公開日 平成19年6月14日(2007.6.14)
出願番号 特願2005−340944(P2005−340944)
出願日 平成17年11月25日(2005.11.25)
代理人 【識別番号】100101535
【弁理士】
【氏名又は名称】長谷川 好道
発明者 長屋 政博 / 奥泉 宏康 / 中澤 信 / 山田 祐司 / 松重 好男 / 浅野 直也 / 深谷 建雄 / 森下 健
要約 課題
肩関節を訓練する用具において、縦横両方向の負荷の異なる回転運動を両腕で同時に行なえ、バランス能力を向上させ転倒を防止し、筋力の維持を図る訓練用具を提供する。

解決手段
グリップ11a,12aを有する回転体6a,7aを複数、左右方向に配置し、該回転体6a,7aの回転軸8a,8bからグリップ11a,12aまでの径を、隣接する回転体6a,7a相互において相違させる。前記回転軸8a,8bに、回転方向に負荷を与える負荷付与手段9を設ける。前記回転体6a,7aの取付部材を立設し、該取付部材の両面側に前記回転体6a,7aを配置するとともに、取付部材を介した対称位置に、同種の回転体6b,7bを設ける。
特許請求の範囲
【請求項1】
グリップを有する回転体を複数、左右方向に配置し、該回転体の回転軸からグリップまでの径を、隣接する回転体相互において相違させたことを特徴とする肩回し関節可動域訓練用具。
【請求項2】
前記回転軸に、回転方向に負荷を与える負荷付与手段を設けたことを特徴とする請求項1記載の肩回し関節可動域訓練用具。
【請求項3】
前記回転体を設ける取付部材を立設し、該取付部材の両面側に前記回転体を配置するとともに、取付部材を介した対称位置に、同種の回転体を設けたことを特徴とする請求項1又は2記載の肩回し関節可動域訓練用具。
【請求項4】
前記回転軸からグリップまでの径が異なる2種の回転体を、左右方向に3個配置するとともに、その中央の回転体に対して両側に位置する2個の回転体を同種のものにしたことを特徴とする請求項1又は2又は3記載の肩回し関節可動域訓練用具。
【請求項5】
前記回転体の回転軌道が略垂直面に位置することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の肩回し関節可動域訓練用具。
【請求項6】
前記回転体の回転軌道が垂直面に対して傾斜することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の肩回し関節可動域訓練用具。
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
本発明は肩回し関節可動域訓練用具に関する。
【背景技術】
【0002】
従来、肩関節の回転運動を行う器具において、椅子に対面した支柱にカウンターバランスを付けた1本の回転アームを取り付け、回転アームの先に取り付けたグリップを把持し回転させて、肩関節の回転運動を行う器具が知られている。また、該器具に支柱と回転アームとの間に偏芯誘導板を組付けて、回転アームの回転半径が回転角度によって大きくなる偏芯機構を設けた、肩関節の筋肉をストレッチングする回旋器具が開示されている(特許文献1参照)。
【特許文献1】特開平10−165539
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【0003】
前記従来の回旋運動器具においては、回転アームが1本のみであることから、使用者の片腕のみの使用となり、両腕を同時に使用することはできない。また、該回旋器具は使用者が器具に対して円を描くように回転させる機構となっており、回転運動の可動方向が使用者に対して左右方向と上下方向のみに限定されている。更に、該回転機構は回転方向において負荷が掛かっておらず、肩周辺の筋肉のストレッチのみが行えるようになっており、筋力の維持を図ることはできない。
【0004】
そこで本発明は、前記の課題を解決する肩回し関節可動域訓練用具を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【0005】
前記の課題を解決するために、請求項1記載の発明は、グリップを有する回転体を複数、左右方向に配置し、該回転体の回転軸からグリップまでの径を、隣接する回転体相互において相違させたことを特徴とするものである。
【0006】
請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記回転軸に、回転方向に負荷を与える負荷付与手段を設けたことを特徴とするものである。
【0007】
請求項3記載の発明は、請求項1又は2記載の発明において、前記回転体を取付ける取付部材を立設し、該取付部材の両面側に前記回転体を配置するとともに、取付部材を介した対称位置に、同種の回転体を設けたことを特徴とするものである。
【0008】
請求項4記載の発明は、請求項1又は2又は3記載の発明において、前記回転軸からグリップまでの径が異なる2種の回転体を、左右方向に3個配置するとともに、その中央の回転体に対して両側に位置する2個の回転体を同種のものにしたことを特徴とするものである。
【0009】
請求項5記載の発明は、請求項1乃至4のいずれかに記載の発明において、前記回転体の回転軌道が略垂直面に位置することを特徴とするものである。
【0010】
請求項6記載の発明は、請求項1乃至4のいずれかに記載の発明において、前記回転体の回転軌道が垂直面に対して傾斜することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【0011】
請求項1記載の発明によれば、一方の手で一方の回転体のグリップをつかみ、他方の手で他方の回転体のグリップをつかみ、夫々の回転体を回転させると、両腕が異なる径の円で回転運動でき、かつ、この回転運動を同時に行うことができる。また、一方の手を右回し、他方の手を左回したり、両手を同方向に回転したりして、種々な回転が可能になる。そのため、肩関節部の可動域の改善と筋力の増強を図ることができる。また、グリップ回転半径を相違させたから、左右異なった負荷をかけた運動ができる。
【0012】
請求項2記載の発明によれば、負荷付与手段を回転軸に装着したことにより、回転体に適度な回転負荷を与えることができる。また、回転負荷の異なる回転体を形成することができる。また、負荷付与手段を備えたことにより、回転体の回転に対する負荷が軽すぎて、回転体が廻りすぎる不都合を回避することができる。
【0013】
請求項3記載の発明によれば、回転体を取付部材の両面側に設け、かつ、取付部材を介した対称位置に同種の回転体を設けたことから、先ず、一方の面の回転体を使用して、左右の腕に異なる負荷と径の回転運動をさせた後に、他方の面(反対側)の回転体を使用して左右の腕に前記とは逆の異なる負荷と径の回転運動をさせることにより、可動範囲の異なる回転運動を両腕に均等に行なわせることができ、両腕の均等な訓練が行える。
【0014】
また、1個の訓練用具で2名が表側と裏側とで同時に訓練することができ、
更には、使用者が訓練用具の側面に立ち、両腕で、一方の側部における表裏の回転体を両腕で回転することにより、両肩関節、両肘関節の屈曲伸展運動を行うことができる。
【0015】
請求項4記載の発明によれば、例えば中央にグリップまでの径が小径の回転体を配置し、その左右の両側にグリップまでの径が大径の回転体を配置した組合わせにおいて、先ず中央と左側の回転体を回転し、次で中央と右側の回転体を回転することにより、前記の表裏での運動と同様の運動ができ、左右の腕に異なる負荷と径の回転運動をさせ、可動範囲の異なる回転運動を両腕で行うことができる効果がある。
【0016】
また、中央にグリップまでの径が大径の回転体を配置し、その左右の両側にグリップまでの径が小径の回転体を配置しても同様の効果が得られる。
【0017】
請求項5記載の発明によれば、腕の前記の回転が垂直面内で行われ、前記と同様の効果が得られる。
【0018】
請求項6記載の発明によれば、回転体の正面に立って前記の回転運動を行うときには、回転運動に加え、肩関節の屈曲伸展をおこないながら、肩関節の内外転、内外旋運動も行える。また、回転体の側面に立って表裏の回転体を回転する場合には、両肩関節、両肘関節の屈曲伸展運動を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【0019】
本発明を実施するための最良の形態を図に示す実施例に基づいて説明する。
【実施例1】
【0020】
図1乃至図7は本発明の実施例1を示す。
図1に示すように、訓練用具1は地中もしくは地表或いは室内の床に設置された基台2に、2本の支柱3,3が立設され、該双方の支柱3,3間を連結する連結部材3a,3bが支柱3,3の上部と下部に水平に設けられている。また、前記双方の支柱3,3における互いに離反する方向の側面には組付台4,4が支柱3,3の上端から下方に向って所定の長さ備えられており、前記連結部材3a,3bと組付台4,4は、支柱3,3と連結部材3a,3bと組付台4,4に空けられた挿通穴にボルトを挿通することによって支柱3,3に固定されている。
【0021】
また、該組付台4,4の表裏面には、基板5a,5bがボルト等で組付台4,4にそれぞれ固定されている。図において、基板5aを表側とし、基板5bを裏側とする。
【0022】
前記支柱3,3、組付台4,4、基板5a,5b等により回転体の取付部材を構成している。
【0023】
また、図2に示すように、基板5aの上部両側(訓練用具1の表側)には、径の大きさが異なる2種類の一対の円盤状の回転体6a,7aが左右に位置してそれぞれ回転可能に備えられている。
【0024】
すなわち、図2及び図6に示すように、回転軸8a,8bが前記組付台4,4と基板5a,5bを水平方向に貫通して、基板5a,5bの両面に突出するように挿通し、該突出した回転軸8a,8bの両端部に負荷付与手段9を装着している。
【0025】
次に表側の回転板6a,7aについて説明する。前記負荷付与手段9の外周面に、回転体6a,7aの中心に空けられた嵌合穴を嵌合して、回転体6a,7aが、負荷付与手段9を介して略垂直面内で回転するように回転可能に設けられている。前記負荷付与手段9により回転体6a,7aが、所定の負荷を受けて回転するようになっており、この負荷付与手段9としては、例えばオイルを使用したロータリーダンパー(オイルダンパー)等を用いることができる。
【0026】
更に、回転体6a,7aの表面側に位置する負荷付与手段9の表面は、保護カバー10,10により被覆されている。また、回転体6a,7aの表面における周縁には、グリップ11a,12aが回動可能に備えられており、このグリップ11a,12aを握り回転操作をすることによって、両回転体6a,7aを各回転軸8a,8bを中心として時計回りと反時計回りに回転できるようになっている。
【0027】
また、図2に示すように、一方、例えば左側の回転体6aは径が大きく、他方、例えば右側の回転体7aは径が小さく形成されており、左側の回転体6aの回転軸8aとグリップ11aとの間隔(径)は長く、右側の回転体7aの回転軸8bとグリップ12aとの間隔(径)は左側に比べて短く設定されている。そのため、グリップ11aを操作して回転体6aを回転させると小さな負荷が発生し、グリップ12aを操作して回転体7aを回転させると、回転体6aに比べて大きい負荷が発生する。更に、グリップ11aの回転に際しては、使用者の腕の回転直径が大きくなり、グリップ12aの回転時に際しては使用者の腕の回転直径がグリップ11aに比べて小さくなる。
【0028】
なお、図3に示すように、基板5bの表面、すなわち、訓練用具1における裏面にも回転体6a,7aと同種の回転体6b,7bが、前記表側の回転体6a,7aと同様の構造により回転軸8a,8bに回転可能に備えられており、訓練用具1の裏から見て径が小さい回転体7bは左側に配置され、径が大きい回転体6bは右側に配置されている。すなわち、取付部材を介して、対称位置に同種の回転体が配置されている。したがって、表裏で回転体の配置は逆となり、訓練用具1の側部の一方には、表裏とも小さい径の回転体7a,7bが、他方の側部には表裏とも大きい径の回転体6a,6bが配置されている。
【0029】
また、図4に示すように、前記表裏の回転体6aと6b及び7aと7bの表裏方向の設置間隔Dは、訓練用具1の左側及び右側に使用者が位置して、両手で一方の側の表裏のグリップを把持して回転操作できる間隔に設定されている。
【0030】
前記構成により、訓練用具1は両側面からも回転体6a,6b又は回転体7a,7bを両腕で操作することができる。更に、本実施例の回転体は、大さい回転体6a,6bの直径が600mmで回転軸8aからグリップ11a,11bまでの距離(半径)は250mmに設定され、小さい回転体7a,7bの直径が500mmで回転軸8bからグリップ12a,12bまでの距離(半径)は180mmに設定されている。
【0031】
次に使用状態について説明する。
図7に示すように、例えば高齢者等の使用者Mが、まず、訓練用具1の正面(表側)に立ち、左腕の手で回転体6aのグリップ11aを、右腕の手で回転体7aのグリップ12aをつかみ、時計回りもしくは反時計回りに回転体6a,7aを回転させる。回転体6a,7aには負荷付与手段9によって負荷がかかっており、使用者はこの負荷に抗するように力を加えて回転させる。また、回転体6a,7aはそれぞれ回転軸8a,8bからグリップ11a,12aまでの距離が異なることから、回転に必要な力の差があり、左腕は小さな力で大きな円を描き、右腕は左腕に比べて大きな力で小さな円を描きながら回転させることができる。また、負荷付与手段9は回転運動への適度な負荷を与えることと、軽すぎて廻り過ぎによる不具合を回避するようになっている。
【0032】
次に、使用者Mが前記のように、表側で所望の回転量を回転した後に、その使用者Mが訓練用具1の裏面側に移動する。この裏側に移動すると、両回転体6b,7bは、使用者Mに対して図3の状態になる。そして左腕の手で回転体7bのグリップ12bを、右腕の手で回転体6bのグリップ11bをつかみ回転させる。このとき、裏面側の回転体6b,7bは表面側の回転体6a,7aに対して、径が異なる回転体6b,7bの配置が左右反対になっていることから、使用者Mは訓練用具1の表裏両面で回転体を回すことによって、可動範囲の異なる回転運動を左右の腕に均等に与えることができる。
【0033】
また、使用者Mが、訓練用具1の側面の一方(図2の右側)に移動し、図4に示す訓練用具1の側面と対向し、回転体7a,7bのグリップ12a,12bを握り、回転体7a,7bを両腕の間に位置するようにしてグリップ12a,12bを回転させる。このとき、回転体7a,7bは径が小さいことから、小さい縦方向の円を描きながら、両腕に大きな負荷を与えるとともに、両肩関節、両肘関節の屈曲伸展運動を行うことができる。
【0034】
次に、所望の回転量を回転した後、訓練用具1の反対の側面(図2の左側)に移動し、回転体6a,6bのグリップ11a,11bを握り、回転体6a,6bを同様にして前後方向に回転させる。このとき、回転体6a,6bは径が大きいことから、大きい縦方向の円を描きながら、回転体7a,7bに比べて小さい負荷を両腕に与えるとともに、両肩関節、両肘関節の屈曲伸展運動を行うことができる。
【0035】
なお、前記の回転運動は、訓練用具1の表面側、或いは裏面側において、回転体6a,7a,6b,7bを時計回り(右回り)、反時計回り(左回り)に動かしたり、回転体6a,7a,6b,7bを左右とも同じ方向に回したり、右側は右回り、左側は左回りなど左右違った方向に回したり、グリップ11a,12a,11b,12bの位置を左右対称もしくは同じ位置にするなどして回したり、様々な運動が行える。また、訓練用具1の側面から回す矢状面での回転運動においても、左右の回転体6a,6b,7a,7bを同時に上方向に回したり、下方向に回したり、左右を別々に違う方向に回したり、グリップ11a,11b,12a,12bの位置を左右とも同じの位置で回すか、違う位置で回すなどして、様々な運動が行える。
【0036】
以上のことから、使用者Mは前記回転運動により、肩関節、肘関節の可動域の改善と筋力の増強が行え、上肢の筋力強化や関節可動域を広げることでバランス能力の向上になり、転倒防止につながる。また、運動として、肩関節の屈曲、伸展、内転、外転、内旋、外旋が行え、肘関節の屈曲、伸展、前腕の回内、回外等、上肢の訓練が行える。
【実施例2】
【0037】
本実施例2は図8(a)及び(b)の模式図で示すように、前記回転軸からグリップまでの径が異なる2種の回転体を、左右方向に3個配置するとともに、その中央の回転体に対して両側に位置する2個の回転体を同種のものにしたものである。
【0038】
例えば、図8(a)に示すように、前記実施例1の回転体7aの右側に、前記の回転体6aと同様の回転体13aを配置する。この回転体13aの支持構造は前記と同様である。
【0039】
使用に際しては、先ず、例えば左側の回転体6aのグリップ11aを左手で把持し、中央の回転体7aのグリップ12aを右手で把持して前記と同様に両回転体6a,7aを回転する。
【0040】
次に、使用者が立ち位置を右に移動し、中央の回転体7aのグリップ12aを左手で把持し、右側の回転体13aのグリップ14aを右手で把持して、両回転体7a,13aを回転する。
【0041】
このような回転運動により、両腕の夫々が大径の回転体と小径の回転体を回転することになり、前記実施例1において、表裏の回転体を回転する運動と同様の運動が、訓練用具1片面のみで行える。
【0042】
また、本実施例2によれば、回転体6a,7a,13aの取付は,前記のような支柱3に備えた取付台4に限らず、室内の壁や室外の壁に回転体を設けて前記と同様の効果を発揮することができ、室内での利用が容易となる。
【0043】
なお、回転体の配置は、図8(b)に示すように、中央に前記大径の回転体6aを配置し、その両側に小径の回転体7a,15aを配置してもよい。この配置によっても前記と同様の作用、効果が得られる。
【0044】
更に、該実施例2においては、3個の回転体を用いて配列する場合であるが、4個以上の回転体を、隣接する回転体のグリップの回転軸からの半径が異なるものを交互に配置してもよく、更に、グリップの回転軸からの半径が段階的に変化するようにして配置してもよい。
【0045】
なお、本実施例2においても、実施例1と同様の関節、筋力、バランスの訓練が行える。
【実施例3】
【0046】
本実施例3は、図9に示すように、前記実施例1の回転体6a,6bの回転軸8aと回転体7a,7bの回転軸8bを夫々分割して、回転軸8c,8dを前後方向に傾斜させ、訓練用具1に正面から向かって、円盤状の回転体6a,7aの上方が奥側に、下方が手前側に傾斜するように構成したものである。
【0047】
すなわち,本実施例は、前記実施例1の訓練用具1における表裏に貫通して備えられた軸8a,8bを表裏別々に配置して、基板5a,5bの表面から上方に向って所定角度傾斜するように、組付台4,4と基板5a,5bに挿入して固定し、その端部に実施例1と同様に負荷付与手段9を設ける。また、裏面の回転体6b,7bも同様に傾斜させて構成する。なお、その他の構成は実施例1と同様である。
【0048】
前記の構成により、実施例3の回転体6a,6b,7a,7bは、実施例1の回転体6a,6b,7a,7bの回転運動に対して、グリップ11a,11b及び12a,12bが回転する回転軌道が、垂直面に対して前後方向に所定の角度傾斜した三次元的な動きとなる。
【0049】
したがって、使用者が訓練用具1の正面から向かい、回転体のグリップの回転運動を行うときには、実施例1のような回転運動に加え、腕の前後方向への曲げ伸ばし運動も行えるようになっている。
【0050】
また、使用者が訓練用具1の側面に立って、表裏のグリップを両腕で回転し、縦方向の回転運動を行うときには、実施例1のような前後方向の回転運動に加え、両腕における内外方向への運動も行えるようになる。
【0051】
なお、本実施例3においても、実施例1と同様の関節、筋力、バランスの訓練が行える。
【0052】
なお、前記各実施例において、回転軌道の垂直面に対する傾斜角度は用途に合せて設定すればよく、表裏の回転体6a,6b,7a,7b,13a,15aの角度を異なる角度に設定してもよい。また、使用時の回転体の回転方向は、実施例1と同様に種々に行えばよい。
【0053】
また、前記各実施例では回転体を円盤状に形成したが、棒状のアームを使用し、そのアームの基端に回転軸を設け、先端部にグリップを装着する構成にしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【0054】
【図1】本発明の実施例1を示す斜視図。
【図2】図1の正面図。
【図3】図1の背面図。
【図4】図1の側面図。
【図5】図1の上面図。
【図6】図2におけるA−A線断面図。
【図7】図1に示す実施例1の使用状態を示す斜視図。
【図8】(a)(b)は実施例2における回転体のみの配列状態を示す2例の模式図。
【図9】実施例3の回転体の配置状態を示す側面図。
【符号の説明】
【0055】
1 訓練用具
3 支柱
6a,6b,7a,7b,13a,15a 回転体
9 負荷付与手段
11a,11b,12a,12b,14a,16a グリップ




 

 


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