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発明の名称 釣竿
発行国 日本国特許庁(JP)
公報種別 公開特許公報(A)
公開番号 特開2007−89415(P2007−89415A)
公開日 平成19年4月12日(2007.4.12)
出願番号 特願2005−280083(P2005−280083)
出願日 平成17年9月27日(2005.9.27)
代理人 【識別番号】100097559
【弁理士】
【氏名又は名称】水野 浩司
発明者 中尾 雅好
要約 課題
携帯性に優れ、収納時において中竿と穂先竿を元竿に確実に保持できると共に、組み立て時及び収納時における操作性の良い釣竿を提供する。

解決手段
本発明の釣竿は、穂先竿4と中竿3と元竿2を継合する継合式に構成されている。そして、元竿2の後端に、穂先竿4及び中竿3の後端を夫々保持可能な下栓10を設け、下栓10の元竿2への装着により、穂先竿4及び中竿3を元竿2の内部に収納可能としたことを特徴とする。
特許請求の範囲
【請求項1】
穂先竿と中竿と元竿を継合する継合式の釣竿であって、
前記元竿後端に、前記穂先竿及び中竿の後端を夫々保持可能な下栓を着脱可能に設け、
前記下栓の元竿への装着により、前記穂先竿及び中竿を前記元竿内部に収納可能としたことを特徴とする釣竿。
【請求項2】
前記下栓は、前記穂先竿及び中竿の後端を夫々保持可能な柔軟性のある保持部材を備えており、前記穂先竿と保持部材の保持力は、中竿と保持部材の保持力よりも強いことを特徴とする請求項1に記載の釣竿。
【請求項3】
前記穂先竿外面に、前記中竿内面に当接する当接部材を装着し、前記当接部材が中竿内面に当接した際、前記穂先竿の先端は中竿の先端から突出しないように設定されることを特徴とする請求項1又は2に記載の釣竿。
【請求項4】
前記当接部材は釣糸ガイドであることを特徴とする請求項3に記載の釣竿。
【請求項5】
前記穂先竿と中竿は、前記保持部材に同軸状に保持されており、前記中竿を保持部材に圧入した際、前記保持部材を中心軸側に変形させて穂先竿に押圧力を付与することを特徴とする請求項2乃至4のいずれか1項に記載の釣竿。
【請求項6】
穂先竿と中竿と元竿を継合する継合式の釣竿であって、
前記元竿後端に着脱可能に設けられ、前記穂先竿及び中竿の後端を夫々保持可能な下栓と、
前記穂先竿の外面及び/又は中竿の内面に設けられ、前記穂先竿が中竿に収納された状態で、前記穂先竿先端を中竿先端から突出させないようにする当接部材と、
を有することを特徴とする釣竿。
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
本発明は、複数の竿節を継合する継合式の釣竿に関し、詳細には、元竿の内部に、中竿及び穂先竿を収納可能にした釣竿に関する。
【背景技術】
【0002】
一般的に、継合式と称される釣竿には、携帯性の向上を図るために、元竿に、それよりも先に継合される竿節を収納できる構造のものが知られている。この場合、釣竿の全長が長くなると、元竿に1本収納(2本継)の構造では、仕舞寸法が長くなってしまうため、特許文献1等に開示されているように、2本収納(3本継)の構造にすることが知られている。すなわち、この特許文献1には、中竿に穂先竿を収納した状態で、これを元竿に収納できる構造が開示されている。
【特許文献1】特開2002−142620号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【0003】
上記した特許文献1に開示されている釣竿は、元竿から腹当て部材を取り外して中竿を取り外し、更に、中竿の後端に装着されている下栓を取り外して、穂先竿を取り外すように構成されている。そして、中竿から取り外した穂先竿を中竿の先端に継合すると共に、中竿に再び下栓を装着し、この下栓部分を元竿の先端に継合することにより、中竿を元竿に継合するようになっている。
【0004】
すなわち、上記した特許文献1に開示されている釣竿は、2本収納構造であることから携帯性に優れ、かつ元竿内に中竿及び穂先竿を収納した際、中竿は、元竿の腹当て部材の中竿保持部に保持され、かつ穂先竿は、中竿の下栓に保持されるため、携帯時にガタ付き等が生じることはないものの、組み立て時や収納時に手間が掛かるという問題がある。また、元竿内に中竿及び穂先竿を収納した状態で、穂先竿が何らかの原因で中竿先端から突出すると、穂先竿の先端が損傷してしまうという問題がある。
【0005】
本発明は、上記した問題に基づいてなされたものであり、携帯性に優れ、収納時において中竿と穂先竿を元竿に確実に保持できると共に、組み立て時及び収納時における操作性の良い釣竿を提供することを目的とする。
また、本発明は、上記したような釣竿において、収納時における穂先竿の損傷を防止できる釣竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【0006】
上記した目的を達成するために、本発明に係る釣竿は、穂先竿と中竿と元竿を継合する継合式に構成されており、前記元竿後端に、前記穂先竿及び中竿の後端を夫々保持可能な下栓を着脱可能に設け、前記下栓の元竿への装着により、前記穂先竿及び中竿を前記元竿内部に収納可能としたことを特徴とする。
【0007】
上記した構成の釣竿は、穂先竿と中竿と元竿が継合式に構成されており、中竿の内部に穂先竿を収納し、この状態で中竿が元竿内に収納されることから、釣竿の全長を長くしつつ仕舞寸法を短くすることが可能となる。そして、釣竿を組み立てる際には、元竿の後端に装着されている下栓を外して、下栓に保持されている中竿及び穂先竿を取り外し、穂先竿後端を中竿先端に継合し、かつ中竿後端を元竿先端に継合すれば良い。なお、穂先竿及び中竿を取り外した下栓は、再び元竿後端に装着される。
【0008】
上記した構成の下栓は、前記穂先竿及び中竿の後端を夫々保持可能な柔軟性のある保持部材を備えており、前記穂先竿と保持部材の保持力は、中竿と保持部材の保持力よりも強いことが好ましい。
【0009】
このような構成では、中竿を下栓の保持部材から取り外した際に、そのはずみで穂先竿が保持部材から外れることが防止され、これにより、穂先竿の落下による紛失、破損等が防止される。
【0010】
また、前記穂先竿外面に、前記中竿内面に当接する当接部材を装着しておき、前記当接部材が中竿内面に当接した際、前記穂先竿の先端が中竿の先端から突出しないように設定することが好ましい。
【0011】
このような構成では、穂先竿が下栓から外れて前方に移動しても、前記当接部材によって、穂先竿の先端が中竿から突出することはないため、最も破損し易い穂先竿の先端部を保護することが可能となる。
【0012】
この場合、当接部材を、予め穂先竿に装着される釣糸ガイドによって構成することで、別途、穂先竿に当接部材を設ける必要が無くなり、工数の削減及びコストダウンを図ることが可能となる。
【0013】
また、前記穂先竿と中竿を、前記保持部材に同軸状に保持するようにしておき、前記中竿を保持部材に圧入した際、前記保持部材を中心軸側に変形させて穂先竿に押圧力を付与するように構成することが好ましい。
【0014】
このような構成では、中竿を保持部材に圧入した際、保持部材が変形して穂先竿を強い押圧力で保持することから、簡単な構成で、穂先竿と保持部材の保持力を、中竿と保持部材の保持力よりも強くすることが可能となる。
【0015】
また、上記した目的を達成するために、本発明に係る釣竿は、穂先竿と中竿と元竿を継合する継合式に構成されており、前記元竿後端に着脱可能に設けられ、前記穂先竿及び中竿の後端を夫々保持可能な下栓と、前記穂先竿の外面及び/又は中竿の内面に設けられ、前記穂先竿が中竿に収納された状態で、前記穂先竿先端を中竿先端から突出させないようにする当接部材と、を有することを特徴とする。
【0016】
上記した構成の釣竿は、穂先竿と中竿と元竿が継合式に構成されており、中竿の内部に穂先竿を収納し、この状態で中竿が元竿内に収納されることから、釣竿の全長を長くしつつ仕舞寸法を短くすることが可能となる。そして、その収納状態において、穂先竿が下栓から外れても、穂先竿は、当接部材によって、その先端部分が中竿の先端から突出しないように設定されていることから、穂先竿先端の破損等が防止される。
【0017】
なお、上記した当接部材は、例えば、穂先竿の外面及び/又は中竿の内面に、別体のリング状の部材や突起部材等を設けることで構成することが可能である。或いは、穂先竿に設けられる釣糸ガイドによって構成しても良い。
【発明の効果】
【0018】
本発明によれば、携帯性に優れ、収納時において中竿と穂先竿を元竿に確実に保持できると共に、組み立て時及び収納時における操作性の良い継合式の釣竿が得られる。また、本発明によれば、収納時において、穂先竿の先端部分を損傷等することの無い釣竿が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【0019】
以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照しながら具体的に説明する。
本発明に係る釣竿は、元竿、中竿、及び元竿が並継式に構成されており、例えば、図1に示す釣竿1のように、元竿2、中竿3及び穂先竿4の夫々に、釣糸が挿通される釣糸ガイド5が下向きになった状態で使用されるもの(ヘチ竿等)、或いは、図2に示す釣竿1のように、元竿2、中竿3及び穂先竿4の夫々に、釣糸が挿通される釣糸ガイド5が上向きになった状態で使用されるもの(船竿等)が該当する。
【0020】
なお、釣竿1を構成する各竿節は、例えば、強化繊維に合成樹脂を含浸させたプリプレグシートを芯金に巻回し、その後、熱硬化して脱芯することにより成形することが可能である。また、釣竿1は、図に示すような釣糸ガイド5が装着されていない形式のものであっても良い。
【0021】
前記各竿節同士の継合構造は、一般的な並継構造の他、逆並継構造、インロー継構造、それらの組合せ等によって構成される。また、元竿2及び中竿3については、夫々内部に、それよりも先に継合する先竿が収納されるため中空構造とされるが、穂先竿4については、中実構造、中空構造、中実と中空が組み合わされた構造であっても良い。また、前記元竿2には、リールRが着脱されるリールシート6が装着されると共に、その後端部には、下栓10が着脱可能に装着されている。
【0022】
図3は、図1に示す釣竿の主要部を示し、元竿内に、中竿及び穂先竿を収納した状態を示す図、図4は、図3に示す下栓の部分断面図、そして、図5は、図3に示す下栓の筒状部材における部分断面図である。
【0023】
本実施形態の下栓10は、元竿2の後端に対して圧入されるようになっており、その本体10Aの後方側露出部分には、実釣時に肘当てとして機能する肘当て部11が形成されている。前記本体10Aには、例えば、金属(アルミ、真鍮、SUS等)、樹脂(ABS、ナイロン等)によって形成された筒状部材12が被着されており、この部分が元竿2の後端内部に圧入されることで着脱されるようになっている。なお、筒状部材12の外周には、所定間隔をおいて2つのOリング13が取着されており、シール性及び密着性を向上させている。
【0024】
前記筒状部材12の先端には、中竿3及び穂先竿4の後端を保持するように、保持部材15が内嵌、取着されている。この保持部材15は、ゴム、エラストマー、発泡剤等、柔軟性を有する部材によって形成されており、本実施形態においては、穂先竿4に対する保持力が、中竿3に対する保持力よりも大きくなるように構成されている。
【0025】
すなわち、このように保持力に差を設けることで、最初に中竿3を抜いたときに、一緒に穂先竿4が抜けることが防止できるようになり、穂先竿の紛失や落下による損傷や破損等が防止される。
【0026】
具体的には、保持部材15は、中竿3と穂先竿4を同軸状に保持するように構成されており、その内側表面の中央部に穂先竿4を圧入保持できる凹部16と、この凹部16の径方向外側に、中竿3を圧入保持する円周溝17を形成することで構成されている。このように、凹部16と円周溝17を形成することにより、両者の間には、穂先竿4の外周面に圧接するリング状の穂先固定片18が形成されることとなり、この穂先固定片18によって、中竿3と穂先竿4の保持力が異なるようになっている。
【0027】
すなわち、穂先竿4を凹部16に圧入し、引き続き中竿3を円周溝17に挿入すると、リング状の穂先固定片18は、外側から径方向内側に向けて押圧され、内側に変形することが可能となる。これにより、穂先竿4の基端部外面は、穂先固定片18によって強く圧着されるようになり、強い保持力(中竿3に対する保持力よりも大きな保持力)が得られるようになる。
【0028】
この場合、穂先固定片18を、先端部分が薄肉厚で基端側に移行するに従い、次第に厚肉化するように形成することで、穂先固定片18を変形し易くして押圧力に強弱を持たせ易くできると共に、中竿3及び穂先竿4の挿脱操作を、より行ない易くすることが可能となる。
【0029】
なお、前記保持部材15又は下栓10に、穂先竿4及び中竿3を保持するに際して、最初から各保持力に強弱がつくような構造を付与しておいても良いが、上記したように、中竿3を保持させた際(圧入した際)に、保持部分を自然に変形させて保持力に差が生じるように構成することで、穂先竿4を着脱する際に強い力で押し込んだり引き抜いたりする必要がなくなって、穂先竿4の着脱操作性に優れるようになる。
【0030】
また、上記した構成において、穂先竿4の外面に、中竿3の内面に当接する当接部材を装着しておくと共に、両者が当接した際には、穂先竿4の先端が中竿3の先端から突出しないように設定しておくことが好ましい。
【0031】
このような当接部材については、例えば、図3に示すように、穂先竿4の外周面に固定される釣糸ガイド(最も基端側に固定される釣糸ガイド5A)によって構成することが可能である。すなわち、穂先竿4の基端部が、前記保持部材15の凹部16から外れて、前方に移動しても、穂先竿4の外径が最も大きくなっている部分(釣糸ガイド5Aの最外部5A´)が、先端に向けて次第に縮径する中竿3の内面に当接して、穂先竿4の前方への移動を防止するようになっており、この状態では、穂先竿4の先端は、中竿3の先端から突出しないように設定されている。
【0032】
上記したような当接部材(釣糸ガイド5A)を設けておくことで、穂先竿4及び中竿3の収納状態において、穂先竿4が下栓10(保持部材15)から外れて前方に移動しても、穂先竿4は中竿内で停止されて穂先竿の先端は中竿3の先端から突出することがないため、穂先竿を損傷することが防止される。また、このような当接部材を、釣糸ガイド5Aによって構成することで、新たに別部材を設ける必要が無くなり、工数の削減及びコストダウンを図ることが可能となる。
【0033】
もちろん、上記した当接部材については、図6に示すように、穂先竿4の外周面に別部材を取着しても良い。図6に示す当接部材20は、例えば、柔軟性のある発泡剤やゴム等の部材によって構成されており、最も後方に位置する固定ガイド5Aよりも外径が大きくなるような形状となっている。この当接部材20は、例えば、リング状、或いは突起状に形成して穂先竿の外周面に固定しても良いし、実釣時に取り外せるように着脱可能にしても良い。また、中竿3の内面に設けておいても良い。
【0034】
このような当接部材20によれば、穂先竿4が保持部材15から外れて前方に移動しても、中竿の内面に当接して穂先竿4はそれよりも前方に移動することなく、停止保持されるようになる。この際、当接部材20を、上記したように柔軟性のある材料で構成しておくことにより、ガタ付きや鳴きの発生を防止することができる。
【0035】
以上のように構成される釣竿によれば、中竿3及び穂先竿4が、元竿2内に収納できるため、釣竿の全長を長くしても、仕舞寸法を短くして携帯性の向上が図れる。また、中竿3と穂先竿4の収納時においては、穂先竿と中竿の夫々の後端部分が、元竿2の後端に設けられた下栓10(保持部材15)に保持されることから、両竿節を、ガタ付きを生じさせることなく同時に保持することができる。
【0036】
そして、釣竿を組み立てる際には、元竿2の後端に装着されている下栓10を外し、ここの部分に保持されている中竿3及び穂先竿4を取り外して、穂先竿4の後端を中竿3の先端に継合し、かつ中竿3の後端を元竿2の先端に継合するだけで良い。すなわち、従来のように、中竿3に、穂先竿4を保持するような部材を設ける構造でも無いため、着脱時の操作性が優れると共に、構成が簡略化され、コストの低減を図ることが可能となる。
【0037】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態の構成に限定されることはなく種々変形することが可能である。
【0038】
上記した構成において、下栓とは、元竿に着脱可能に装着され、それを元竿から取り外すことで、中竿及び穂先竿を取り出すことができるように構成されたものであれば良い。このため、例えば、図7に示すように、保持部材15を内嵌した筒状部材12の後端に、軸方向に所定の長さを有するロンググリップ30を装着したものであっても良い。このロンググリップ30は、繊維強化樹脂(FRP)又は金属(SUS、アルミ、チタン等)によって有底の筒状に構成されており、前記筒状部材12の後端部に接着等によって外嵌されて、必要に応じて糸31等が巻回されている。
【0039】
また、下栓については、上記したような肘当てとしての機能やグリップとしての機能を兼ね備えていなくても良い。すなわち、図8に示すように、雄ネジ部35が形成されたキャップ状に構成しておき、回転操作部36を回転操作することで、元竿の後端部に形成されている雌ネジ部に螺合するような構造であっても良い。このように、下栓の外形状や元竿に対する着脱方法については、適宜変形することが可能である。
【0040】
また、上記した実施形態においては、中竿3及び穂先竿4は、下栓10に柔軟性を有する保持部材15を装着しておき、この保持部材に対して夫々保持できるように構成したが、このような保持構造は、下栓10を構成する部材に直接形成しておいても良い(保持部材15が無い構造であっても良い)。
【0041】
さらに、下栓10に対して、中竿3及び穂先竿4を保持する保持部材15を装着する構成の場合、その保持部材15の構成については、例えば、図9から図11に示すように、適宜変形することが可能である。
【0042】
図9に示す変形例は、前記穂先固定片18をストレート状に構成すると共に、その先端部分に膨出部18aを形成した構成を示している。このような膨出部18aを形成することで、中竿及び穂先竿の保持力を高めることができ、元竿内で中竿及び穂先竿を容易に外れなくすることができる。
【0043】
また、例えば、図10及び図11に示すように、中竿及び穂先竿の保持方法についても適宜変形することが可能である。
【0044】
図10に示す構成は、保持部材15に、中竿用の大きな凹所40を形成すると共に、凹所40の底部中央に穂先竿用の小さな凹所41を形成したものである。この場合、各凹所の径を調節することで、両竿節の保持力に差を持たせることが可能である。また、中竿及び穂先竿の保持方法については、各竿の基端部に外嵌する構成ではなく、内嵌するような構成であっても良い。例えば、図11に示す構成のように、中竿を保持する円周溝45の中央に、穂先竿が当て付く段部46aを有する円柱状の突部46を形成しておき、この突部46を穂先竿に内嵌するような構成であっても良い。もちろん、このような構成においても、円周溝45や突部46の径を調節することで、両竿節の保持力に差を持たせることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【0045】
【図1】本発明に係る釣竿の第1の実施形態を示す図。
【図2】本発明に係る釣竿の別の例を示す図。
【図3】図1に示した釣竿の主要部を示し、元竿内に、中竿及び穂先竿を収納した状態を示す図。
【図4】図3に示す下栓の部分断面図。
【図5】図3に示す下栓の筒状部材における部分断面図。
【図6】図3に示す実施形態の変形例を示し、元竿内に、中竿及び穂先竿を収納した状態を示す図。
【図7】下栓の第1の変形例を示す図。
【図8】下栓の第2の変形例を示す図。
【図9】下栓に装着される保持部材の第1変形例を示す断面図。
【図10】下栓に装着される保持部材の第2変形例を示す断面図。
【図11】下栓に装着される保持部材の第3変形例を示す断面図。
【符号の説明】
【0046】
1 釣竿
2 元竿
3 中竿
4 穂先竿
5 釣糸ガイド
5A 釣糸ガイド(当接部材)
10 下栓
15 保持部材
20 当接部材




 

 


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