米国特許情報 | 欧州特許情報 | 国際公開(PCT)情報 | Google の米国特許検索
 
     特許分類
A 農業
B 衣類
C 家具
D 医学
E スポ−ツ;娯楽
F 加工処理操作
G 机上付属具
H 装飾
I 車両
J 包装;運搬
L 化学;冶金
M 繊維;紙;印刷
N 固定構造物
O 機械工学
P 武器
Q 照明
R 測定; 光学
S 写真;映画
T 計算機;電気通信
U 核技術
V 電気素子
W 発電
X 楽器;音響


  ホーム -> 電気素子 -> 富士電機株式会社

番号 発明の名称
1 断路端子台
2 電力用断路器
3 漏電しゃ断器搭載用零相変流器ユニットの組立方法
4 固体高分子電解質型燃料電池と同燃料電池用拡散層の製造方法
5 固体高分子型燃料電池の固体高分子電解質膜・電極接合体およびその製造方法
6 電圧非直線抵抗体
7 誘導電器巻線
8 高耐圧半導体装置
9 薄膜太陽電池の製造方法および装置
10 太陽電池モジュールとその設置方法
11 III族窒化物半導体薄膜とその製造方法
12 無接点スイッチ
13 セラミックス・樹脂複合板、セラミックス・樹脂複合基板およびその製造方法
14 溝形光電スイッチ
15 回路遮断器の開閉機構
16 リン酸型燃料電池
17 加湿器部材、ならびに該加湿器部材を備えた固体高分子電解質型燃料電池および燃料電池システム
18 平形半導体素子
19 直膨式コールドプレート
20 半導体集積回路
21 絶縁ゲートトランジスタおよびその製造方法
22 半導体装置の製造方法
23 ショットキーバリアダイオード
24 太陽電池モジュールの電力リード引き出し装置
25 原燃料切替設備を有する燃料電池発電装置とその運転方法
26 半導体装置のパッケージ
27 半導体集積回路装置
28 電磁接触器の固定接触子
29 継電器
30 固体高分子型燃料電池と同燃料電池用セパレータの製造方法
31 燃料電池発電装置の廃熱利用装置
32 炭化珪素半導体素子の製造方法
33 半導体装置の製造方法
34 半導体装置
35 半導体装置
36 半導体装置
37 CCDマルチラインセンサ
38 半導体装置およびその製造方法
39 半導体装置
40 薄膜太陽電池の製造装置
41 平面型磁気素子
42 半導体装置
43 ケーブル収納形レール
44 半導体集積回路
45 複合電子部品
46 回路遮断器の開閉機構
47 漏電しゃ断器
48 触媒の製造方法と該触媒を用いた燃料電池
49 りん酸型燃料電池のりん酸補給方法
50 燃料電池発電装置
51 蛍光変換フィルタ及び該フィルタを備えた有機発光素子
52 誘導電器巻線
53 半導体装置の製造方法
54 半導体装置
55 半導体装置
56 半導体装置
57 SiCショットキーダイオードおよびその製造方法
58 薄膜光電変換素子の製造装置
59 リン酸形燃料電池用ガス拡散電極の製造方法
60 高耐圧半導体装置およびその製造方法
61 高耐圧横形半導体装置
62 回路しゃ断器
63 回路しゃ断器
64 フレキシブルプリント配線板
65 キャビネットの扉装置
66 ゲイン,オフセット補正方法
67 電路支持用絶縁スペーサ
68 絶縁容器に収納された開閉器
69 電磁継電器
70 照明制御装置
71 誘導電器巻線
72 磁性膜の加工方法
73 炭化けい素半導体素子の製造方法
74 ショットキーバリアダイオードの製造方法およびショットキーバリアダイオード
75 ショットキーバリアダイオードの製造方法
76 III族窒化物レーザーダイオードおよびその製造方法
77 炭化けい素UMOS半導体素子およびその製造方法
78 薄膜太陽電池の製造方法と同方法に使用する処理装置
79 太陽電池モジュール
80 キャビネット構造装置におけるスイッチの遠隔操作装置
81 回路遮断器の過電流引外し装置
82 端子台
83 放電灯点灯装置
84 電圧非直線抵抗体およびその製造方法
85 強誘電体ゲートメモリおよびその製造方法
86 半導体装置
87 複合電子部品およびその製造方法
88 半導体装置
89 ショットキーバリアダイオードの製造方法
90 プリント板の組立構造
91 電子機器の冷却装置
92 電子部品の加工装置
93 アンテナユニット、及び通信エリア拡大方法
94 回路遮断器の接触子装置
95 有機EL素子の製造方法
96 蛍光色変換膜、それを用いた蛍光色変換フィルターおよび該蛍光色変換フィルターを具備した有機発光素子
97 インバータ式蛍光灯の安定器
98 多重インバータ用変圧器
99 太陽電池モジュールとその製造方法
100 ドライブ回路

[1][2][3][4]
 

 


     NEWS
会社検索順位 特許の出願数の順位が発表

URL変更
平成6年
平成7年
平成8年
平成9年
平成10年
平成11年
平成12年
平成13年


 
   お問い合わせ info@patentjp.com patentjp.com   Copyright 2007-2013